詳細検索はこちら

土居 晴洋どい はるひろ

所属部署名教育学部
職名教授
 

教員情報

所属等

    教育学部, 社会認識教育教授

氏名

    土居 晴洋, どい はるひろ

取得学位(1)

  • 博士(文学), 広島大学, 2002年03月

連絡先等

    097(554)7549, hdoioita-u.ac.jp

教育の業績

授業担当実績

  • 2005年, 地理学概論
  • 2005年, 人文地理学概論
  • 2005年, 人文地理学特講II
  • 2005年, 地理学演習I
  • 2005年, 地理学実習I
  • 2005年, 地理学演習II
  • 2005年, 地理学野外実習I
  • 2005年, 地理学野外実習II
  • 2005年, 人文地理学概論I
  • 2005年, 人文地理学概論II
  • 2005年, 地誌学
  • 2005年, 世界地誌
  • 2005年, 地域人口論
  • 2005年, 卒業論文指導
  • 2005年, Independent Research Project I
  • 2005年, 地歴科授業論
  • 2005年, 介護等体験
  • 2005年, 教育実習,福祉実習
  • 2005年, 工場見学などへの引率
  • 2005年, 土地利用論
  • 2006年, 地理学概論
  • 2006年, 人文地理学概論
  • 2006年, 人文地理学特講I
  • 2006年, 地理学演習I
  • 2006年, 地理学実習I
  • 2006年, 地理学演習II
  • 2006年, 地理学野外実習I
  • 2006年, 地理学野外実習II
  • 2006年, 人文地理学概論I
  • 2006年, 人文地理学概論II
  • 2006年, 地誌学
  • 2006年, 世界地誌
  • 2006年, 地域人口論
  • 2006年, 卒業論文指導
  • 2006年, 地歴科授業論
  • 2007年, 地理学概論
  • 2007年, 人文地理学概論
  • 2007年, 人文地理学特講I
  • 2007年, 地理学演習I
  • 2007年, 地理学実習I
  • 2007年, 地理学演習II
  • 2007年, 地理学野外実習I
  • 2007年, 地理学野外実習II
  • 2007年, 人文地理学概論I
  • 2007年, 人文地理学概論II
  • 2007年, 地誌学
  • 2007年, 世界地誌
  • 2007年, 地域人口論
  • 2007年, 卒業論文指導
  • 2007年, 地歴科授業論
  • 2007年, 土地利用論
  • 2008年, 地理学概論
  • 2008年, 人文地理学概論
  • 2008年, 人文地理学特講I
  • 2008年, 地理学演習I
  • 2008年, 地理学実習I
  • 2008年, 地理学演習II
  • 2008年, 地理学野外実習I
  • 2008年, 地理学野外実習II
  • 2008年, 人文地理学概論I
  • 2008年, 人文地理学概論II
  • 2008年, 地誌学
  • 2008年, 世界地誌
  • 2008年, 地域人口論
  • 2008年, 卒業論文指導
  • 2008年, 地歴科授業論
  • 2008年, 社会(小)
  • 2008年, 地歴科授業論
  • 2009年, 地理学概論
  • 2009年, 人文地理学概論
  • 2009年, 人文地理学特講II
  • 2009年, 地理学演習I
  • 2009年, 地理学実習I
  • 2009年, 地理学演習II
  • 2009年, 地理学野外実習I
  • 2009年, 地理学野外実習II
  • 2009年, 人文地理学概論I
  • 2009年, 人文地理学概論II
  • 2009年, 地誌学
  • 2009年, 世界地誌
  • 2009年, 地域人口論
  • 2009年, 卒業論文指導
  • 2009年, 地歴科授業論
  • 2009年, 社会(小)
  • 2009年, 地歴科授業論
  • 2009年, 土地利用論

研究の業績

研究分野

    人文地理学(Human Geography)

研究課題

  • ①土地利用・被覆変化研究, 地球温暖化や持続可能な成長などの地球環境問題の基礎として,土地利用および土地被覆変化の実態解明が急務とされている。本研究課題では地理情報システム(GIS)によって土地利用・被覆変化の解析を行うとともに,土地利用・被覆変化を引き起こす人間的側面に注目し,社会経済的・政治的要因の考察を行う。さらに将来の土地利用を予測するためのシナリオを求めることにも主眼を置いている。
  • ②都市周辺地域の土地利用変化, 都市周辺地域の土地利用は近代以降,中心都市の人口増加や社会経済的背景などによって大きく変化してきた。本研究課題はこの土地利用変化の時間的・空間的特徴の把握を目的としている。特に,土地利用に基づく地域区分手法の提案,土地利用変化を引き起こす主体の役割,制度的に土地利用変化を規制する土地利用規制制度の3点に重点をおいて,近代以降のわが国や中国等の事例都市における調査を進めている。
  • ③中国の都市における住宅開発, 改革開放以後,急速に豊かになっている中国の都市地域における住宅開発の実態とその地域的特質について,北京・上海などを事例として研究を進めている。
  • ①土地利用・被覆変化研究, 地球温暖化や持続可能な成長などの地球環境問題の基礎として,土地利用および土地被覆変化の実態解明が急務とされている。本研究課題では地理情報システム(GIS)によって土地利用・被覆変化の解析を行うとともに,土地利用・被覆変化を引き起こす人間的側面に注目し,社会経済的・政治的要因の考察を行う。さらに将来の土地利用を予測するためのシナリオを求めることにも主眼を置いている。
  • ②都市周辺地域の土地利用変化, 都市周辺地域の土地利用は近代以降,中心都市の人口増加や社会経済的背景などによって大きく変化してきた。本研究課題はこの土地利用変化の時間的・空間的特徴の把握を目的としている。特に,土地利用に基づく地域区分手法の提案,土地利用変化を引き起こす主体の役割,制度的に土地利用変化を規制する土地利用規制制度の3点に重点をおいて,近代以降のわが国や中国等の事例都市における調査を進めている。
  • ③中国の都市における住宅開発, 改革開放以後,急速に豊かになっている中国の都市地域における住宅開発の実態とその地域的特質について,北京・上海などを事例として研究を進めている。
  • ①土地利用・被覆変化研究, 地球温暖化や持続可能な成長などの地球環境問題の基礎として,土地利用および土地被覆変化の実態解明が急務とされている。本研究課題では地理情報システム(GIS)によって土地利用・被覆変化の解析を行うとともに,土地利用・被覆変化を引き起こす人間的側面に注目し,社会経済的・政治的要因の考察を行う。さらに将来の土地利用を予測するためのシナリオを求めることにも主眼を置いている。
  • ②都市周辺地域の土地利用変化, 都市周辺地域の土地利用は近代以降,中心都市の人口増加や社会経済的背景などによって大きく変化してきた。本研究課題はこの土地利用変化の時間的・空間的特徴の把握を目的としている。特に,土地利用に基づく地域区分手法の提案,土地利用変化を引き起こす主体の役割,制度的に土地利用変化を規制する土地利用規制制度の3点に重点をおいて,近代以降のわが国や中国等の事例都市における調査を進めている。
  • ③中国の都市における住宅開発, 改革開放以後,急速に豊かになっている中国の都市地域における住宅開発の実態とその地域的特質について,北京・上海などを事例として研究を進めている。
  • ①土地利用・被覆変化研究, 地球温暖化や持続可能な成長などの地球環境問題の基礎として,土地利用および土地被覆変化の実態解明が急務とされている。本研究課題では地理情報システム(GIS)によって土地利用・被覆変化の解析を行うとともに,土地利用・被覆変化を引き起こす人間的側面に注目し,社会経済的・政治的要因の考察を行う。さらに将来の土地利用を予測するためのシナリオを求めることにも主眼を置いている。
  • ②都市周辺地域の土地利用変化, 都市周辺地域の土地利用は近代以降,中心都市の人口増加や社会経済的背景などによって大きく変化してきた。本研究課題はこの土地利用変化の時間的・空間的特徴の把握を目的としている。特に,土地利用に基づく地域区分手法の提案,土地利用変化を引き起こす主体の役割,制度的に土地利用変化を規制する土地利用規制制度の3点に重点をおいて,近代以降のわが国や中国等の事例都市における調査を進めている。
  • ③中国の都市における住宅開発, 改革開放以後,急速に豊かになっている中国の都市地域における住宅開発の実態とその地域的特質について,北京・上海などを事例として研究を進めている。

論文等

  • 2005年, 単著, Land-use Change and Its Driving Forces in Northern Kyushu, China-Japan Comparative Study of Land Use/Cover Changes, 2005年
  • 2005年, 単著, Regional Characteristics of Land Readjustment in Japan, China-Japan Comparative Study of Land Use/Cover Changes, 2005年
  • 2005年, 単著, Residential development and its implication on land-use change of urban areas of China, 地理学評論, 2005年
  • 2006年, 学内単一組織, 地域イントラネットの実情と課題−「パークねっと」の事例から, 住宅金融月報, 2006年
  • 2006年, 学外組織, 北京市における住宅改革と住宅開発, 大分大学教育福祉科学部研究紀要, 2006年
  • 2006年, 単著, 中国都市における住宅開発と不動産企業, 中国大都市における住宅の市場化とその地域的展開, 2007年
  • 2009年, 単著, 大分市における住宅団地の開発と高齢化, 大分大学教育福祉科学部研究紀要, 2009年
  • 2009年, 単著, 中国における都市機能と住宅開発, 大規模開発に伴う中国の都市近郊地帯における地域再編, 2009年
  • 2009年, 学内単一組織, Development of housing estate and urbanization in Oita City, Japan, SLUAS Science Report, 2010年
  • 2011年, 単著, 無錫市における都市開発と周辺農村地域の変化, 大分大学教育福祉科学部研究紀要, 2011年
  • 2010年, 単著, Recent development of housing development in Beijing, SLUAS Science Report, 2011年
  • 2010年, 学外組織, Excursion report on land use of Cauvery River Basin, India, SLUAS Science Report, 2011年
  • 2011年, 単著, Residential development of Kunshan City, SLUAS Science Report, 2012年
  • 2012年, 学外組織, Urban growth of Lanzhou City, SLUAS Science Report, 2013年
  • 2012年, 学外組織, Excursion report on land use of Gansu Province, China, SLUAS Science Report, 2013年

著書等

  • 2005年, 学外組織, 現代都市地理学, 古今書院, 2004年,5月, 2004,5月, 共著
  • 2008年, 学外組織, 地図で読み解く日本の地域変貌, 海青社, 2008年,1月, 2008,11月, 単著
  • 2008年, 学外組織, 竹田市誌第1巻, 竹田市, 2009年,1月, 2009,1月, 単著
  • 2008年, 学外組織, 竹田市誌第1巻, 竹田市, 2009年,1月, 2009,1月, 単著
  • 2007年, 学外組織, 中国大都市における住宅の市場化とその地域的展開, 科研報告書, 2007年, 3 月, 共著

主要所属学会名

  • 地理科学学会
  • 日本地理学会
  • 人文地理学会
  • 東北地理学会
  • 日本地理学会
  • 地理科学学会
  • 人文地理学会
  • 日本都市地理学会
  • 東北地理学会
  • 日本地理学会
  • 地理科学学会
  • 人文地理学会
  • 日本都市地理学会
  • 東北地理学会
  • 日本地理学会
  • 地理科学学会
  • 人文地理学会
  • 日本都市地理学会
  • 東北地理学会

科学研究費補助金-課題

  • 中国大都市における住宅の市場化とその地域的展開, 平成16~18, 代表
  • 大規模開発に伴う中国の都市近郊地帯における地域再編, 平成20〜22, 分担
  • アジアにおける時速可能な土地利用の形成に向けて, 平成21〜25, 分担
  • 現代中国都市の住宅供給における不動産企業の福祉的性格の二面性, 平成23〜25, 代表

共同研究・受託研究等-共同研究・受託研究等

  • 2012, 佐伯市の公営住宅における防災意識に関する研究

社会貢献の業績

社会的活動等

  • 2008, 日本学術会議GLP(Global Land Project)小委員会委員
  • 2009, 日本学術会議GLP(Global Land Project)小委員会委員
  • 2010, 日本学術会議GLP(Global Land Project)小委員会委員
  • 2011, 日本学術会議GLP(Global Land Project)小委員会委員
  • 2012, 日本学術会議GLP(Global Land Project)小委員会委員

国際研究プロジェクト

  • 2008


Copyright © MEDIA FUSION Co.,Ltd. All rights reserved.