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雪丸 武彦ゆきまるたけひこ

所属部署名大学院教育学研究科
職名准教授
 

教員情報

所属等

    大学院教育学研究科准教授

氏名

    雪丸 武彦, ゆきまるたけひこ

取得学位(1)

  • 博士(教育学), 九州大学, 2013年08月

教育の業績

授業担当実績

  • 2016年, 大学院(修士・博士前期), 教育法規の解釈・運用に関する実践研究
  • 2016年, 大学院(修士・博士前期), 教員のための人権教育の理論と方法
  • 2016年, 大学院(修士・博士前期), 学校間連携・地域連携の実践研究
  • 2016年, 学校マネジメントの実践研究Ⅰ
  • 2016年, 学校マネジメントの実践研究Ⅱ
  • 2016年, 学校マネジメント研究

研究の業績

研究分野

    教育学, 教育行政学、教育経営学、教育法学

研究内容キーワード

    養護学校設置、就学法制、スクールリーダー教育

論文等

  • 2012年, 教育課程編成における自由度の変容に関する考察(2) ―中学校の特別活動の時数の検討を中心に―, 九州教育経営学会『九州教育経営学会研究紀要』, 2012年
  • 2012年, 戦後日本の障害児就学をめぐる政策過程(3)-公立養護学校特別措置法の立法過程-, 九州大学教育経営学・教育法制論研究室『教育経営学研究紀要』, 2012年
  • 2011年, 福岡県教育委員会の人事管理主事の異動パターン分析―1994~2007年間の異動データをもとに―, 平成20-22年度科学研究費補助金基盤研究(C)『大学と教育委員会の協働による校長人事・養成システムの構築に関する実証的研究』研究成果報告書(研究代表者:元兼正浩), 2011年
  • 2011年, 戦後日本の障害児就学をめぐる政策過程(2)-障害児教育をめぐる文部省、民間団体の思想の検討-, 九州大学教育経営学・教育法制論研究室『教育経営学研究紀要』, 2011年
  • 2011年, 新学習指導要領の先行実施が教育課程に与えた影響―外国語活動と総合的な学習の時間に焦点をあてて―, 九州教育経営学会『九州教育経営学会研究紀要』, 2011年
  • 2010年, 福岡市を事例とした教育政策の現状と課題, 平成19-21年度国立教育政策研究所プロジェクト研究「都市の教育政策と教育行政の在り方に関する調査研究」報告書『論集 都市の 教育政策と教育行政』(研究代表者:本多正人), 2010年
  • 2010年, 九州大学教育経営学・教育法制論研究室『教育経営学研究紀要』, 2010年
  • 2010年, 教育課程編成における自由度の変容に関する考察―特別活動の時数の検討を中心に―, 九州教育経営学会『九州教育経営学会研究紀要』, 2010年
  • 2009年, 就学義務制度の歴史的変容―アクター間の法的関係に注目してー, 九州大学大学院人間環境学府教育システム専攻教育学コース『飛梅論集』, 2009年
  • 2008年, 学校管理職養成の現状と課題-九州大学における事例を中心に-, 九州教育経営学会『九州教育経営学会研究紀要』, 2008年
  • 2008年, 市町村教育委員会による学校選択制の制度構想の分析, 九州大学教育経営学・教育法制論研究室『教育経営学研究紀要』, 2008年
  • 2007年, 部分社会の法理の在学関係への適用に関する考察, 九州大学教育経営学・教育法制論研究室『教育経営学研究紀要』, 2007年
  • 2007年, 特別活動における価値対立問題と解決可能性―国旗・国歌訴訟の争点の検討か, 九州教育経営学会編『九州教育経営学会研究紀要』, 2007年
  • 2007年, 就学義務制度上における契約概念の検討, 日本教育制度学会編『教育制度学研究』, 2007年
  • 2006年, 在学関係論の理論課題―特別権力関係論の検討―, 九州大学教育経営学・教育法制論研究室『教育経営学研究紀要』, 2006年
  • 2006年, 教育実習の法的課題, 九州教育経営学会『九州教育経営学会研究紀要』, 2006年
  • 2006年, 学納金返還訴訟にみる新たな教育権と問題点, 九州教育学会『九州教育学会研究紀要』, 2006年
  • 2004年, 在学関係への消費者契約法適用に関する一考察-消費者契約法検討委員会の議事録の検討を通じて-, 九州大学教育経営学・教育法制論研究室『教育経営学研究紀要』, 2005年

著書等

  • 2006年, 信頼を創造する公立学校の挑戦-壱岐丘の風がどのように吹いたか-, 第10章 信頼を形成する校長のリーダーシップ, ぎょうせい, 2007年, 03月, 共著
  • 2012年, 教育法規エッセンス―教職を志す人のために, 「教育基本法①教育基本法の位置」「教育基本法②前文と各章の重要条文」, 花書院, 2012年, 04月, 共著
  • 2014年, 教育委員会改革5つのポイント―「地方教育行政法」のどこが変わったのか, 「ポイント4 総合教育会議では何をするのか」, 学事出版, 2014年, 12月, 共著
  • 2015年, 新訂版 教育法規エッセンス―教職を志す人のために, 「障害者をめぐる権利と法体系」「障害児教育の歴史」「特別支援教育の理念と実施体制」「特別支援学校の教育実施体制とセンター的機能」, 花書院, 2015年, 09月, 共著
  • 2016年, 現代の教育を読み解く 学校の現在地と教育の未来, 第7章 学校の仕事の拡大史, 春風社, 2016年, 04月, 共著
  • 2015年, 「第8章 教員制度と法」, 晃洋書房, 2015年, 03月, 共著
  • 2016年, 学校教育法実務総覧, 「第8条」「第10条」, エイデル研究所, 2016年, 07月, 共著
  • 2017年, 教育経営論, 「第9章 教育経営の歴史的教訓」, 学文社, 2017年, 09月, 共著

受賞

  • 日本教育経営学会2007年度実践研究賞, 日本教育経営学会, 2008年06月
  • 日本教育経営学会2011年度実践研究賞, 日本教育経営学会, 2011年06月

主要所属学会名

  • 日本教育学会、日本教育行政学会、日本教育制度学会、日本教育経営学会、日本教育政策学会、九州教育学会、九州教育経営学会

科学研究費補助金-課題

  • 分権改革が学校教育に与えた影響に関する実証的研究-少人数教育政策を事例に, 2011 – 2012, 代表
  • 戦後直後の公立養護学校設置プロセスの研究―門司市立白野江養護学校を事例に, 2013-04-01 – 2016-03-31, 代表
  • 門司市立白野江養護学校の戦後史―戦後初の公立養護学校の消滅と復活, 2016-04-01 – 2019-03-31, 代表


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